PBR（株価純資産倍率）とは？PERとの違いや目安、計算式や注意点についてわかりやすく解説

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PBR（株価純資産倍率）の意味とは

PBR（株価純資産倍率）とは、「Price Book-value Ratio」の略であり、「株価」が「1株当たり純資産（BPS：Book-value Per Share）」の何倍になっているかを表す指標です。株式売買のための判断材料の一つとして利用されます。

1株当たり純資産（BPS）とは、企業の純資産を、発行済み株式数で割ったものです。なお、発行済み株式数には自己株式を含みません。

PBRは、上記のとおり、企業の純資産と現在の株価を比較により株価が割安か割高かを判断する指標です。純資産は、企業の資産から負債を差し引いたもので、解散価値とも言われますが、「PBR=1.0倍」であれば、現在の株価と解散価値が同水準である、ということを意味しています。

PBRが1.0倍を上回るということは一般的にはその株価が純資産との比較において「割高」である状態と言えますが、その企業の資産価値に加えて将来の成長性や付加価値がマーケットに評価されている状態ともいえます。一方で理論的には株価の下限は解散価値と同水準である1.0倍と考えられますが、現実の株式市場では株価が解散価値である1株当たり純資産を下回るPBR1.0倍割れのまま取引されている上場企業が存在します。

PBRを投資判断等に用いる際には、PBRが高くなっている、または低くなっている要因を深堀って確認することが大切です。

PBRの計算式

PBRは、株価を1株当たり純資産で割ることで算出されます。

PBR（株価純資産倍率） ＝ 株価 ÷ 1株当たり純資産

例えば、株価が1,000円で1株当たり純資産が800円の場合、PBRは1.25倍となります。

PBRの計算例

2025年3月期の数値を基準として、自動車業界のトヨタとホンダのPERを以下で計算してみます。

同業種のトヨタとホンダを比べると、トヨタの方が1株あたり純資産に対する株価が高いことがわかります。

PBRや株価に関連する指標等の情報は、日経新聞やYahoo!ファイナンスなどの投資情報サイトで確認できるため、ぜひ活用しましょう。

参考：Yahoo!ファイナンス – 株価・最新ニュース

PBRに関連する指標との違いと関係性

PBRに関連する指標として、PER（株価収益率）やROE（自己資本利益率）などがあります。

ここでは、PBRとそれぞれの指標の違いと、関係性について解説します。

PER（株価収益率）との違い

PER（株価収益率）とは、「Price Earnings Ratio」の略で、株価が「1株当たり純利益」の何倍になっているかを表す指標です。1株当たり純利益とは、企業の1事業年度の当期純利益を、発行済み株式数で割ったものです。

PBRが企業の一時点の純資産との比較で株価の水準を測るのに対し、PERは企業の業績である収益力との比較で株価の水準を測る点で違いがあります。

ROE（自己資本利益率）との違い

ROEとは当期純利益を自己資本で割った値であり、株主が出資したお金である自己資本を元手に、企業がどれだけの利益を創出したのかを表す指標です。企業の収益効率を図る指標として使われます。

PBRが企業の一時点の純資産と株価のバランスを測る指標であるのに対し、ROEは企業の資本に対する収益効率を測る指標という違いがあります。

PBRの目安について

冒頭で説明したとおり、一般的に株価が割安か割高かを示すPBRの目安は「1.0倍」とされます。

ただし、各企業の状況や業種によってもPBRの水準が異なるため、1.0倍はあくまで目安として把握しておく必要があります。したがって、PBRを企業間で比較する場合には、同業種企業の水準を調査して比較することが多いです。

例えばJPX（日本取引所グループ）が公開している2025年3月の統計データによると、プライム市場全体の総合平均PBRは1.2倍、情報・通信業は2.3倍、銀行業では0.5倍と算出されています。

このように、最新データを利用しながら、このような業種ごとのPBRの違いに留意してPBRの推移等を目安として活用することが大切です。

出典：JPX（日本取引所グループ）公式サイト「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧（プライム市場の業種別PBRの例2025年3月）」

PBRが高いのと低いのはどちらがいい？

一般的には、PBRの値が低いと、株価が企業の資産価値に比べて割安、ということになります。

今後の成長が見込まれる企業であるものの、市場の株価に成長見込みが反映されていないためにPBRが低くなっているのであれば、お買い得な株といえます。

一方で、PBRが低かったとしても、将来の成長性に関する株式市場の期待が低いと、今後も株価が上がらない可能性が高く、中長期的な投資には適していません。

また、PBRが高い場合、株価が企業の資産価値に比べて割高といえますが、それだけ市場から将来の成長性を高く見込まれているということを意味する場合もあります。
今後さらなる成長が見込めるのであれば、たとえ現時点で資産価値に対して割高であっても、中長期的にみればお買い得ということもあるでしょう。

投資対象として見た場合、一般的にはPBRが低いほうが割安ではありますが、成長が見込めなかったり先行きが不透明だったりする企業については、株価が上がる要因を予想できないため、PERやROEに分解して分析したり、PBRが低い背景を確認したりするなど、慎重な検討・判断が必要です。

PBRを確認する際に意識したい点

PBRを確認する際、単純にその企業の一時点のPBRだけを見て「目安を下回っているから買い時の株だ」と判断するのは、短絡的でリスクを伴います。

ここでは、PBRを確認する際のポイントについて解説していきます。

PERやROEなど、他の指標も併せて確認する

PBRは、算定にあたって純資産を使用します。純資産は、企業の安定性や現在の資産価値を測るのに適している一方で、企業の持つ成長性や、将来の利益増加を測るのには適していません。

企業分析を行う際は、PBRだけでなく、企業の収益性からの株価の割高・割安を測るPERや、企業の経営効率を測るROEなど、関連する指標についても併せて確認しましょう。

長期的な視点を持つ

PBRを参照する際には、同じ企業の過去の数値と比較することも大切です。PBRは企業の純資産と比較して株価が割安か割高かを判断するための指標ですが、景気や金融政策の変動、市場の需給バランスなどによってPBRが上下することもあります。

また、PBRはある一時点での市場評価を示す指標であるため、企業が潜在的に持つ成長性や収益性が、反映されていない可能性もあります。

PBRを参照する際は、過去の数値からの推移を基に、長期的な視点を持つようにしましょう。

PBRが「1倍割れ」でもお買い得とは限らない

PBRは、低い方が割安であるというのが一般的な考えです。PBRの目安は1.0倍であるため、PBRが1.0倍を下回る株価は「1倍割れ」と呼ばれ、お買い得な銘柄を見分ける基準の1つともいわれます。

しかし、PBRが1倍割れになる理由には、様々なものが考えられます。優良企業が何らかの理由で一時的に大きく株価が下がっているケースならよいですが、赤字体質が定着してしまった企業や、赤字でなくても成長性が感じられない企業である可能性もあります。

PBRが1倍割れしているからといって、それらの企業に投資をしたところで、将来回収できる見込みは低いと言わざるを得ません。PBRが1倍割れということは、企業が生み出す利益の水準に対し、必要以上に大きな純資産を抱えている状態であるともいえます。株式市場から余剰資本を配当や自社株買いで還元するように求められることもありますが、短略的に割安と判断して投資判断をしないように留意が必要です。

業種によって水準が異なる

業種ごとにPBRが高く出やすい業種と、低く出やすい業種があります。例えば、IT系（情報・通信業）のPBRは平均2.5倍である一方、銀行系は平均0.5倍と、大きな開きがあります。

PBRの算定に使う株価には、投資家が抱く将来の成長期待が反映されます。そのため、精密機器や電子部品などを扱う国際競争力を持ったメーカーは、将来の成長期待が見込める業界としてPBRが高くなりがちです。

一方、銀行業界はバブル崩壊以降の低金利が続いていることで、将来的な成長期待が低いとされてPBRは低くなっています。パルプ・紙業界も、ペーパーレス化が進む中で原材料価格が高騰し、業績が伸び悩んでいることから、成長期待が低下しています。

これらのように、単にPBRの数値だけで株式の購入を決めるのは危険です。PBRを比較する場合は、業界ごとの傾向や同業種の競合企業と比較し、かつ過去のPBRの推移も確認しておきましょう。

出典：JPX（日本取引所グループ）公式サイト「規模別・業種別PER・PBR（連結・単体）一覧（プライム市場の業種別PBRの例2025年3月）」

まとめ

PBRとは、企業の株価を1株当たり純資産で割ることで得られる指標ですが、これまで触れてきたように、投資判断において1つの企業の現在のPBRだけを見て、その企業の株が割安か割高かを判断することはおすすめしません。

競合となる同業他社のPBR、その会社の過去のPBRなどと比較して、対象企業を評価することがポイントです。

また、投資判断をする際は、PBRの動向だけでなく、なぜPBRが高い（または低い）のか、その要因も分析するのが重要です。

併せて、PERやROEといった、他の指標も含めて総合的に検討するようにしましょう。

2023年3月に東京証券取引所が「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応等に関するお願いについて」を公表し、PBRが低い企業に中長期的な企業価値向上への取組を求めたことで、PBRという指標は改めて注目を浴びています。企業の取組をマーケットがどのように判断しているのか、そのような観点でもPBRは非常に興味深い指標ですので、ぜひ着目してみてください。

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