総資本回転率（総資産回転率）とは？計算方法や目安の数値、業界平均などを解説

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総資本回転率とは

総資本回転率とは、会社が持っている総資本（総資産）からどれくらい売上が生み出されたかを把握するための指標です。「回転数」で表され、大きいほど会社が資産を有効に使えていることを示します。

例えば、総資本が同じ1,000万円のA社とB社があったとして、A社は売上2,000万円、B社は売上1,500万円とすると、A社の方が総資本回転率が大きく、効率的に総資本を活用できているといえます。

総資産回転率との違い

資産と資本は、それぞれ会計上で別の意味を持つ言葉です。

しかし、総資本回転率という言葉と、総資産回転率という言葉に、意味の違いはありません。総資本回転率を調べると、総資産回転率という言葉も出てきて混乱する方もいるでしょうが、総資産回転率は総資本回転率と同義です。

総資産は、貸借対照表の左側に表示される資産の総計です。一方で、総資本は貸借対照表の右側に表示される負債と純資産の総計になります。貸借対照表においては、左側と右側の数字は常に一致しますので、総資産と総資本は同額になります。

そのため、回転率を分析する際に使用する金額は、総資産でも総資本でも変わりません。

総資産回転期間との違い

総資産回転期間とは、保有する総資産を売上高で回収するのにかかる年数や日数を表す指標です。総資産回転期間が短い方が、資産が効率的に運用されていることになります。

年数であれば、総資産を売上高で除することで算定し、日単位で表示したい場合は、売上高を1年の日数で割った金額を用います。

例えば総資産5億円、年間の売上高が5,000万円の場合、総資産回転期間は下記のとおりです。

5億円 ÷ 5,000万円 = 10年

この場合、総売上5,000万円の会社が総資産5億円を回収するには、10年かかる計算です。

総資本回転率と総資産回転期間は、共に会社の売上高と総資産を使う点では同じですが、総資本回転率は売上を総資産で除する一方、総資産回転期間は総資産を売上で除するため、分母と分子が逆の関係になります。

どちらも総資産を効率的に活用できているかを示す指標である点に変わりはありません。

総資産利益率（ROA）との違い

総資産利益率（ROA）とは、会社の総資産に対してどれくらいの利益を生み出せているかを示す指標であり、総資産利益率が高いほど、効率的に利益を生んでいると判断されます。

営業利益、経常利益、当期純利益などを総資産で除することで、総資産利益率を算定します。

総資産利益率 = 利益 ÷ 総資産

この式を分解すると、下記のように表せます。

総資産利益率
=（利益 ÷ 売上）×（売上 ÷ 総資産）
=（売上高利益率）×（総資本回転率）

総資本回転率の計算方法については後述しますが、総資産利益率を算定する際に、総資本回転率を参照している関係にあります。

総資本回転率がどれくらい効率的に売上を生み出せているかを示す指標なのに対し、総資産利益率はどれくらい効率的に利益を生み出せているかを示す指標である点が違いです。

総資本回転率の計算式（求め方）

総資本回転率は下記の計算で算定されます。

総資本回転率 = 売上高 ÷ 総資産

例えば、A社が総資産1,000万円で売上高5,000万円、B社が総資産5,000万円で売上1億円だったとします。

各社の総資本回転率は下記のとおりです。

【A社】
売上高5,000万円 ÷ 総資産1,000万円 = 5回転
【B社】
売上高1億円 ÷ 総資産5,000万円 = 2回転

売上高はB社の方が大きいですが、回転率はA社の方が大きく、総資産をより効率的に運用できているのはA社となります。

経営状態を分析する際は、単純な売り上げの増減だけでなく、こうした総資産を運用する効率性も把握していく必要があります。

総資本回転率の目安

総資本回転率の目安は1.0であり、1.0を上回っているかが1つの指標です。

総資本回転率の「回転」とは「投資→販売→回収」のサイクルを表します。例えば、現金100万円で仕入れ、120万円で売り上げ、現金120万円が手元に入るというサイクルです。

総資本回転率が1.0であれば、投資額を販売により回収しきれていることになるため、資産を有効に使えている目安になります。

ただし、小売業や卸売業、不動産業などには、この目安は当てはまりません。小売業や卸売業などの業種は、短い期間で仕入と販売を繰り返すため、損益計算書上の仕入と売上が大きいのが特徴です。こういった取引形態だと売上高が大きくなるため、総資本回転率も大きくなります。

一方、不動産業は、建物や土地などの高額な資産を保有しているため、貸借対照表の総資産が大きくなり、総資本回転率が小さくなります。

こうした理由から、小売業や卸売業、不動産業などは総資本回転率の目安を1.0とすることは適切ではなく、業界平均と比べた方が妥当でしょう。

また、総資本回転率は売上高のみを計算に含め、営業外収益を考慮していません。会社が本業の他に株式や不動産を保有しており、営業外収益として配当金や不動産賃貸料を計上している場合、総資本回転率は低くなる傾向があります。

総資本回転率は高いほうがいい？

総資本回転率の「回転」とは「投資→販売→回収」のサイクルを表しています。こうしたサイクルを何回転も回し、効率的に資産を運用できているのが会社にとって望ましい状態のため、一般的には総資本回転率は高いほうがよいといえるでしょう。

分かりやすくするため、共に総資産が1,000万円のA社とB社があったとして、A社の売上高は5,000万円、B社の売上高は2,000万円だったとします。このとき、A社の総資本回転率は5回、B社は2回です。

この例から、総資本回転率が高い会社の方が、総資産からより大きい売上を上げられていることがわかります。

会社は資金を調達し、その中から投資や仕入を行って売上を出していきます。限られた資金を効率的に運用した方が会社の売上はより上がるため、総資本回転率が高い方が会社にとって良い状態といえます。

業種別の平均総資本回転率

令和5年度の、業種別の総資本回転率の平均は下記のとおりです。

出典：経済産業省「中小企業実態基本調査　令和6年確報（令和5年度決算実績）」を加工して作成(小数点3位以下は四捨五入)

業種別の平均を見て分かる通り、卸売業や小売業など、短期間に仕入と販売を繰り返して売上高が大きくなっている業種では、総資本回転率が他の業種より高くなっています。

一方、不動産業・物品賃貸業に関しては、不動産や土地など高額な資産を保有しているため、総資本回転率は他の業種より低くなっています。

総資本回転率が低い場合の改善方法

総資本回転率が伸びなかったり、下がってしまったりしている原因は、売上高が下がっているケースや、総資産の中に売上に貢献していない遊休資産や不良在庫があるケースが考えられます。

総資本回転率が低い場合、会社の資産を効率的に活用できていないということになるため、改善していかなければなりません。

ただし、業界的に総資本回転率が低い傾向にある場合もあるため、業界平均と自社の総資本回転率を比較検討するようにしましょう。

総資本回転率が低い原因を詳細に分析するためには、業界平均との比較だけでなく、自社の過去実績とも比較する必要があります。例えば、一時的なものなのか、慢性的に総資本回転率が低いのかなど、過去との比較からわかる情報があります。

ここでは、総資本回転率を上げるための方法を解説します。

売上高を増やす

総資本回転率が悪化している場合、大きな要因として考えられるのが、単純に売上高が低下しているケースです。

総資本回転率が悪化しているということは、投資をしてから資金を回収するためのサイクルが悪化し、経営効率が下がっていることを意味します。

その原因が売上高の低下である場合、業種や販売している商品・サービスによって解決すべき点はそれぞれ異なるものの、新規の販路拡大や商品の改善、営業方法の見直しなど、様々な対処が必要です。

併せて、売上機会を逃さないために業務プロセスを見直し、仕入れや物流のリードタイムを短縮するのも有効といえるでしょう。

総資本を減らす

総資本回転率が悪化する原因として、不良在庫の増加や、稼働していない設備機械などが考えられます。その場合、在庫が適正になるように仕入を管理したり、稼働する見込みのない設備機械は売却などにより処分したりして、在庫や固定資産の最適化を図りましょう。

使っていない資産を「いつか使うかもしれない」と取っておいても、経年劣化により価値がなくなると、高く売却できたはずのものが売れなくなってしまうこともあります。使う見込みが立たないものについては、売却する決断も必要です。

また、会社に留保して活用していない現預金が多い場合は、営業規模の拡大を行うためなどに使用することを検討しましょう。

ただし、日々の運転資金や急な支出のために、ある程度は現預金を残しておいた方がいい場合もあります。総資本回転率の改善のみを考えて資産の処分や追加の投資を行うのではなく、売上以外の収益部分や会社の資金繰りも考えて、資産の処分や現預金の活用を考えましょう。

まとめ

総資本回転率は、会社がどれだけ資産を効率的に活用して売上を出しているかを測定する指標であり、売上を会社の総資本（総資産）で除することで算定できます。

総資本回転率は、なるべく高い方が好ましい状態といえます。総資本回転率が低下した場合には、売上の低下や不良在庫の増加、遊休資産があるなどの原因が考えられるため、問題点を分析し、改善する必要があります。

総資本回転率の目安は1.0ですが、小売業や卸売業、不動産業などの業種では当てはまらないため、自社が所属している業界平均とも比べて考えましょう。また、自社の過去実績とも比較して分析を行う必要があります。

総資本回転率の改善のために資産を減らす際には、営業外収益の獲得に貢献している資産か、運転資金や急な支出のために必要な資産ではないかなどを考慮して、資産のスリム化を行いましょう。

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