フリーキャッシュフローとは

フリーキャッシュフローとは、企業が自由に使うことができる現金のことで、「FCF」とも略されます。フリーキャッシュフローがプラスになると、設備投資や借入金の返済、株主への分配等に使われます。

企業が作成する財務諸表には貸借対照表と損益計算書がありますが、これらの書類では実際に使える現金の額を表していません。成長性と持続性のある安定した経営を行うために、自由に使える現金がどのくらいあるのか把握するのが、キャッシュフローの考え方です。

フリーキャッシュフローを理解するには、以下の3種類を理解する必要があります。

• 営業キャッシュフロー
• 投資キャッシュフロー
• 財務キャッシュフロー

営業キャッシュフロー

営業キャッシュフローとは、企業の本業活動による現金の流れです。商品の販売やサービスの提供によって得られた収入から、仕入れや販売管理費などの費用を差し引いて算出します。

営業キャッシュフローに影響する大きな要素は、収入では営業利益、費用では営業経費の支払いや減価償却費等です。収支を改善するには、費用を削減することに加えて、営業利益を増加させることが大切です。

営業キャッシュフローがプラスであるということは、企業の本業でしっかりと現金を残している状態といえます。マイナスの場合は、本業で十分な利益を上げられていないか、売掛金が回収できていないなどの原因が考えられます。

先行して費用を支払っているケースもあるため、経営状態を適切に判断するには、複数年で継続してマイナスになっていないかの確認が必要です。マイナスが続いているようであれば、早急に対策しなければなりません。

投資キャッシュフロー

投資キャッシュフローは、本業以外の設備投資や固定資産の増減・有価証券の売買等で得た現金の流れから算出されます。

投資キャッシュフローがプラスの場合は、本業以外の投資活動で収益を挙げていることを意味します。マイナスの場合は、事業を継続・拡大するために積極的な投資を行っているケースが考えられるため、投資が相応の収益を生むかどうか内容の精査が必要です。

企業の事業活動においては、機械設備など固定資産が大きな比重を占めます。設備投資は先行して行うことが多いため、投資キャッシュフローがマイナスであることは珍しくありません。企業の経営方針によっては、特定の時期に設備投資等が集中することがあり、一時的に限られた期間でキャッシュフローがマイナスでも、長期的にはプラスに転じることもあります。

必要な投資活動を行うために、営業キャッシュフローがプラスの範囲を超えて支出している場合は、財務キャッシュフローで補うことになります。将来的に過度な負担とならないように、見込み通り収益を生むか総合的な判断が必要です。

財務キャッシュフロー

財務キャッシュフローは、企業の本業や投資以外の財務活動によって増減する現金の流れを指します。金融機関からの借り入れと返済、株主からの出資や分配金等から算出されます。

財務キャッシュフローがプラスの場合は、企業の活動に必要な資金調達が行われていることを意味します。マイナスの場合は、借入金の返済や株主への還元、自社株の購入等を優先して行っているケースが考えられるでしょう。

財務キャッシュフローを判断する際に、借入金が少なく自己資本比率が高い状態が必ずしも理想ではありません。資金を調達した結果、一時的にマイナスの状態になっても、重点的に投資を行ったり事業展開を図ったりすべき時期があるのも事実です。

プラス・マイナスのどちらが良いかは、企業の状態によるため一概にはいえません。財務キャッシュフローが増減する理由を把握し、財務状況を分析しておくことが大切です。少なくとも返済能力を超えないように注意しておく必要はありますが、他のキャッシュフローとのバランスも勘案して健全な状態を保てるよう総合的に判断する必要があります。

フリーキャッシュフローの計算方法

前述したとおり、フリーキャッシュフローは企業が自由に使える現金です。上場企業は、これを判断するためにキャッシュフロー計算書を作成していますが、中小企業では義務づけされていない場合がほとんどです。

キャッシュフロー計算書は財務状態を把握するための書類で、貸借対照表や損益計算書では把握が難しい現金の流れを明確にするために作成されます。

たとえば、売上の計上時期と実際の入金時期にタイムラグがあります。キャッシュフロー計算書は、実際の現金に着目して作成される点に留意しましょう。

以下では、キャッシュフロー計算書を作成しなくても、フリーキャッシュフローを簡易的に計算する方法を解説します。

フリーキャッシュフローの計算式

フリーキャッシュフローの計算は、営業キャッシュフローに投資キャッシュフローを加えて行います。

フリーキャッシュフロー ＝ 営業キャッシュフロー ＋ 投資キャッシュフロー

営業キャッシュフローは企業の本業活動で獲得した現金、投資キャッシュフローは将来の利益獲得等のため先行的に投資が必要な現金です。この2つを加えることで、企業が自由に使えるフリーキャッシュフローが算出されます。

営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを合わせてプラスの場合は、借り入れをしなくても必要な投資が実現できていることを意味します。したがって、借り入れなど資金調達の状況を表す「財務キャッシュフロー」をあえて考慮する必要はありません。

フリーキャッシュフローがマイナスの場合には、本業が十分な収益を挙げているか、投資活動が適当かを判断する必要があります。ただし、企業の成長期においては、費用の支払や設備投資が先行するケースがあるため、複数年にわたってどこに原因があるかの分析が求められます。

【参考】ディスカウントキャッシュフロー法（DCF法）

企業価値を判断する際に、将来得られるフリーキャッシュフローを予測し、現在価値に割り引いて評価する方法があります。割引キャッシュフローともいわれ、株主や投資家が企業価値を判断する際にも用いられます。

現金の価値は現在も10年後も同じではありません。金利等を反映して、現在よりも価値が増えるものと考えられます。ディスカウントキャッシュフロー法では、キャッシュフローの現在の価値を、以下の算式により求めます。

キャッシュフローの現在の価値＝将来のキャッシュフロー/（1＋金利）×年数

金利を3%と仮定した場合、1年後の1千万円の価値は、現在の約971万円となります。

1年後＝1千万円÷（1＋0.03）＝971万円

フリーキャッシュフローの活用方法

企業が自由に使える現金を活用するには次の方法が考えられます。

• 新規事業や事業拡大のための投資
• 借入金の返済にあてる
• 株主へ分配・還元

新規事業や事業拡大のための投資

フリーキャッシュフローを、新規事業や事業拡大のために投資する方法です。

株主から十分な理解を得る必要がありますが、将来の成長戦略に重点を置くことができます。

借入金の返済にあてる

資金調達のために金融機関等から借り入れしている場合、返済を進めることで財務体質を改善できます。

借入返済額よりもフリーキャッシュフローが大きければ、返済しながら手持ちの現金を増やすことが可能です。

株主へ分配・還元

企業が稼いだフリーキャッシュフローを株主に分配・還元する方法です。

株主は企業に出資しているため、余剰金があれば相応のリターンを求めるのは当然といえます。フリーキャッシュフローで得た分を分配・還元に回すと、株主の満足度を高められます。

ただし、この場合でも事業継続のために必要な資金は確保しておくことが必要です。

フリーキャッシュフローのプラス・マイナスについて

企業が自由に使えるフリーキャッシュフローがあれば借入金の返済や株主への還元、事業拡大に向けた投資ができるため、プラスかマイナスかは経営上大切な判断材料となります。

一般的にフリーキャッシュフローが多ければ経営状態が良いと考えられますが、マイナスが一概に悪いともいえません。フリーキャッシュフローがプラスやマイナスの場合、その内容と原因の確認が重要です。

内訳として、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローのどちらがプラス・マイナスなのか、それぞれの原因を分析して一過性のものかどうかを把握することで正しい経営判断ができます。

フリーキャッシュフローがプラスの場合

一般的に、フローキャッシュフローがプラスであればあるほど資金に余裕があり、様々な経営上の選択が可能です。

本業活動で得た収益の範囲で、投資を行い事業運営してきたことを意味しているため、健全に経営されているといえます。プラスであれば新規事業や事業拡大のための投資や株主へ分配・還元が実現できます。

また、借入金の返済が完了すれば自己資本比率が高くなり、財務の健全性をアピールできます。

フリーキャッシュフローがマイナスの場合

フローキャッシュフローがマイナスの場合は、企業が自由に使える資金がない状態です。資金不足を解決するには、金融機関からの借り入れや新株の発行等で必要な資金を調達する必要があります。

しかし、企業の成長過程において設備投資等の先行投資を行った結果、フリーキャッシュフローがマイナスになることは十分にあり得ます。

内容を確認して、マイナスが一過性のものであれば過度な心配は不要ですが、マイナスが数年続くようであれば、営業・投資・財務それぞれのフリーキャッシュフローの状況を確認した上で対策が必要です。

フリーキャッシュフローは数年単位で見ることが大事

事業や設備への投資によりキャッシュフローがマイナスの場合や、手持ち資産の売却をしたことでキャッシュフローがプラスになっているなど、特定の理由で一時的にキャッシュフローが変動している可能性があります。

企業価値や経営状態を確認するには、キャッシュフローを3～5年程度の数年単位のスパンで見るようにしましょう。プラスでもマイナスでも、数年単位で分析した上で1年単位の収支を細かく把握しておくことが大切です。

まとめ

フリーキャッシュフローは、企業が自由に使える資金であり、一般的にプラスの場合は、経営が安定して様々な選択肢があるという企業評価となります。活用方法としては、借入金の返済や株主への分配・還元、事業拡大に向けた投資活動が挙げられます。

フリーキャッシュフローがマイナスでも、直ちに問題とはならない場合があります。常に背景にある原因や意味を把握し、数年単位で分析しておくことが大切です。

自社のキャッシュフロー計算書を作成したいときや、分析方法について知りたい場合には、決算書のコンサルティングに力を入れている税理士など、専門家への相談をおすすめします。